2022年度 Aリスト企業
世界中で異常気象や自然の損失など、環境への懸念がますます高まる中、
企業は迅速かつ協力的な取り組みがこれまで以上に必要とされています。
我々CDPは世界最大の環境データベースを保有しており、
2022年度は全世界約18,700社(日本企業1,700社超)の企業が
気候変動、フォレスト、水セキュリティに関する情報開示し、
そのうち15,000社がスコアリングを受けました。
下記の日本企業 92 社を含む、全世界で330社を超える企業が、
気候変動、フォレスト、水セキュリティに関する環境情報開示の透明性と
パフォーマンスにおいて、業界をリードしております。
日本企業 75 社が
2022気候変動
A リストを受賞
日本企業 4 社が
2022フォレスト
Aリストを受賞
日本企業 35 社が
2022水セキュリティ
Aリストを受賞
リーダーシップ
CDPのアンケ―トは、TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）の勧告を遵守しており、
その他の新しいフレームワークや基準を広く採用する上で理想的な位置づけにあります。
CDPのスコアリングでは、企業の環境スチュワードシップの度合いを、
情報開示、認識、マネジメント、リーダーシップのレベルで評価し、
AからD-までのスコアを付与しています。（Aが最高評価）
私たちのスコアリング基準では、情報開示の度合い、環境リスクに対する認識と管理、
そして、野心的で意味のある目標設定をはじめとする
環境におけるリーダーシップを示すベストプラクティスを測定します。
気候変動、フォレスト、水セキュリティに関するリーダーシップの基準は、
環境科学の進歩、ステークホルダーからのフィードバック、
そして市場のニーズに合わせて、定期的に引き上げられています。
Aリスト企業は、気候変動、フォレスト、水セキュリティに関する情報開示と
パフォーマンスに関して最も透明性の高い企業の一つと言えますが、
環境課題の解決に向けた道のりはこれで終わりというわけではありません。
情報開示のメインストリーム
CDPへの開示とスコアは、これからの企業がサステナブルな
環境改善の道を歩む上で重要な役割を担っています。
2022年には、世界の時価総額の半分を占める 18,700 以上の企業が
CDPを通じて情報開示を行いました。これは前年より 42％ 高く、
2015年のパリ協定締結時より 233％ 高いという数値です。
CDPのアンケートは、TCFD(気候関連財務情報開示タスクフォース)の最終提言を遵守しており、
その他の新しいフレームワークや基準も広く採用していく予定です。